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Amazonが2026年7月ごろから、注文確認メールの表示内容を大幅に簡素化しています。これまで載っていた商品名やサムネイル画像が消え、「ビューティー」「エレクトロニクス」といった商品カテゴリーだけが並ぶ形式に変わりました。何を買ったのか確かめるにはメールを離れてAmazonのアプリやサイトを開く必要があり、SNSや掲示板には「迷惑メールに見える」といった不満の投稿が相次いでいます。
Amazonの広報担当マキシン・タガイ氏はThe Vergeに対し、「顧客がアプリの『注文履歴』ページでリアルタイムの詳細を確認する機会が増えたため、注文関連メールを簡素化し、アプリやサイトへ誘導している」と説明しました。あわせて「Amazonのアプリとサイトの外部に共有される顧客情報を減らし、プライバシーをさらに改善する狙いもある」とも述べています。
背景にあるのは、AIエージェントが消費者に代わって買い物をする時代への備えです。Googleは膨大な商品カタログを抱え、Gemini Sparkがメールの中から予約確認などの手がかりを拾って提案を組み立てるほか、5月には複数の店舗をまたぐカートをGmailにも統合する構想を公表しました。受信箱に残る購入データは、こうしたAI機能にとって格好の燃料になります。
エージェントが宣伝どおりに賢くなれば、消費者が小売サイトを自分で訪れる理由は薄れます。The Vergeが「DoorDash問題」と呼ぶこの構図に対し、ウォルマートやターゲット、ウェイフェアはGoogleのAI画面に組み込まれた購買機能へ参加する道を選びました。参加企業の一覧に、Amazonの名前はありません。
Amazonは顧客との直接の接点を守る姿勢を鮮明にしています。昨年には利用者に代わってAmazonで買い物をさせるPerplexityを提訴しましたが、今月に入り米国の裁判所はPerplexity側を支持し、差し止めは認められませんでした。一方で価格追跡や自動購入、アプリ内の「Alexa for Shopping」など、外部のチャットボットに頼らせない自社完結型のAI買い物機能を積み上げています。
今回のメール変更は、顧客データを自社の壁の内側へ囲い込む動きの一環と読み取れます。メールという開かれた場から情報を引き揚げる判断は、外部AIへの供給を細らせる半面、購入履歴を追いたい利用者の手間を確実に増やしました。自社が持つ顧客データをどこまで外部のAIに渡すのかは、事業者にとっても他人事ではない問いです。