OpenAI広報、利用者自殺の質問を遮る

OpenAIのサム・アルトマンCEOが2026年10月5日付で報じられたVanity Fairのインタビューで、ChatGPT利用者の自殺を巡る質問を受けた際、同社広報が残り時間を理由に話題の変更を求めました。質問は、ChatGPTとの会話後に自ら命を絶った女性の事例を踏まえ、利用者の精神的危機への対応方針をどう整えるかに向けられていました。

Vanity Fairの編集者マーク・グイドゥッチ氏は、ニューヨーク・タイムズに寄稿した記者ローラ・ライリー氏と、その娘がChatGPTと会話した後に自ら命を絶った事例を取り上げました。編集者がChatGPTは自殺を促していないと前置きしたところで、広報担当者が発言を遮りました。

広報担当者は残り2分だとして、将来の展望に話題を移したいと述べ、1〜2分で退出する必要があるとも説明しました。グイドゥッチ氏は質問を終えてから元の話題に戻る意向を示し、インタビューは続きました。

グイドゥッチ氏は、精神的危機に直面した利用者への対応方針を作るため、ChatGPT上の会話を活用する予定があるかを尋ねました。アルトマン氏は、技術開発者にとって最も難しい問題の一つだとし、本人の同意なしに私的なデータを研究者へ提供すべきではないとの考えを示しました。

OpenAIの広報担当ドリュー・プサテリ氏はThe Vergeに対し、介入は取材が予定時間を超えていたためだと説明しました。アルトマン氏が重要なテーマに答えた後、対話を続けるために追加時間の設定を申し入れたとしています。