BCG調査、AI同僚扱いでミス発見18％減

ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）が1月に管理職1,261人を調べたところ、22％が自社の組織図にAIエージェントを加えたと回答しました。自律的に仕事を進めるAIを「同僚」として売り出す企業が増える一方、同じ成果物でもAI従業員の仕事と説明された管理職は、AIツールと説明された場合よりミスの発見が18％少なく、擬人化が監督を弱める恐れが浮かびました。

AIエージェントは大規模言語モデルを基盤に、日程変更やメール作成などを自律的にこなし、24時間働ける存在として導入が進んでいます。Microsoftが6月に投入した「Scout」のように、従業員が不在の間も仕事を進めるAIが、メールやSlackなど日常の業務基盤に入り始めました。

AI同僚サービスのSkydiveは、エージェントごとに名前、役割、専用のクラウド環境、親しみやすいアバターを与えています。利用者の指示や修正、会話の癖に合わせて振る舞いを変えるため、導入企業Pronto Housingの社員は、AIの「Alice」と一緒に仕事をしたと表現するようになりました。

擬人化には、用途を直感的に理解させ、利用を定着させる利点があります。ただし、人間らしい外見や関係性によって信頼や愛着が先行すると、AIの能力と弱点を冷静に見極めにくくなり、誤りの確認や情報管理が甘くなる危険があります。

企業に問われるのは、AIを人間扱いすることではなく、その仕事に誰が責任を持ち、どの確認手順と権限を適用するかを定めることです。Latticeは組織図への掲載を責任の明確化に使っており、経営者は導入拡大に先立って、人間とは異なるAI向けの監督ルールを整える必要があります。