TIDAL、完全AI生成楽曲の収益化を停止

音楽配信サービスのTIDALは6月29日、完全にAIが生成した楽曲の収益化を停止する新方針を発表しました。この日からロイヤリティの支払い対象外とし、7月15日からは100%AI生成と判定した曲に「AI」バッジを表示します。同社は楽曲を全面禁止するのではなく、識別と表示、そして非収益化によって対応する姿勢です。

TIDALのEVP兼編集長トニー・ガービノ氏は、今回の方針は「技術の進歩を否定するものではない」と説明しました。狙いはアーティストの「生身の創造性」を守り報いることにあり、加入者から「完全なAI生成曲を聴きたくない」という声が多く寄せられていたといいます。

対象となるのは100%AI生成と判定された楽曲で、これらは収益化やロイヤリティの徴収ができなくなり、ファンへの直接販売の対象からも外れます。さらに同社は、アーティストのなりすましや、大量アップロード、不自然な再生など不正行為に関わるAI生成曲を7月中旬から削除・ブロックすると表明しました。

検出技術が向上すれば、将来的には「実質的にAI生成」と見なされる楽曲にもラベルを付ける方針です。ただし識別を自社だけの責任とはせず、楽曲を配信するディストリビューターにも適切なラベル付けを求めていく考えを示しました。

TIDALの動きは、ストリーミング各社が直面するAI生成曲の急増への対応の一環です。SpotifyはAI楽曲のラベル付けや本人認証バッジを導入し、Apple Musicも表示方式を採用しています。日次アップロードの44%がAI生成というデジールは、推薦からの除外や検出ツールの外部提供など、より厳しい姿勢を取っています。

今回の方針は今後も改定しうる「生きた文書」と位置づけられ、7月15日に発効します。収益化の停止がAI楽曲の氾濫を抑える有効策となるのか、業界全体の試金石として注目されます。