OECD、AI利用生徒は理科で非利用者下回る

経済協力開発機構（OECD）が2026年9月に公表したPISA 2025の結果で、15歳の生徒約76万人を91カ国から調べたところ、社会経済的背景を調整しても、AIを使わない生徒が利用者より理科で概して高得点でした。一方、AI情報の質を批判的に評価する訓練を受け、学習支援に週単位で使う生徒は非利用者をわずかに上回り、使い方と教育設計の重要性が示されました。

成績差は用途によって異なります。課題図書の要約や作文の下書きにAIを使う生徒は相対的に成績が低く、予備調査や一般的な学習支援に使う場合は落ち込みが小さくなりました。

利用頻度でも差があり、年1、2回だけ使う層と毎日使う層の成績が低い傾向に対し、月間または週間で使う層は比較的良好でした。一般的な学習支援に週1回使う生徒は非利用者をわずかに上回り、AI生成情報の質を頻繁に評価させる指導を受けた通常利用者は、いずれも非利用者より高得点でした。

OECDは、学習には新しい材料と向き合う主体的な思考が必要だと説明します。AIがその思考を促せば学びを進めますが、要約や下書きで思考過程を省けば、生徒の発達を損なう可能性があるという見方です。

AI利用は比較的恵まれた家庭の生徒に多く、端末や安定したインターネット、有料ツールへのアクセス差が背景にあるとみられます。利用率はベトナムで95％超、日本で60％と国ごとの差も大きく、毎日使う生徒は好奇心が最も高い一方、それが成績向上には必ずしも結び付いていません。