Kepler、軌道上最大の計算クラスタを商用開放

宇宙エッジ計算の現在地

衛星10基GPU約40基搭載
レーザー通信で衛星間を接続
顧客数は18社に到達
Sophia Spaceが新規顧客として参加

大規模DCとの差別化戦略

推論特化の分散GPU構成を採用
GPU稼働率100%を実現
受動冷却技術で放熱課題に対応
地上DC規制が宇宙計算の追い風に
詳細を読む

カナダのKepler Communicationsは、2026年1月に打ち上げた衛星10基からなる軌道上最大の計算クラスタを商用顧客に開放しました。同クラスタはNvidia Orin エッジプロセッサ約40基を搭載し、衛星間をレーザー通信で接続しています。現在18社の顧客を抱え、最新の顧客としてSophia Spaceとの提携を発表しました。

Kepler CEOのMina Mitry氏は、同社をデータセンター企業ではなく宇宙アプリケーション向けインフラと位置づけています。他の衛星や航空機向けにネットワークサービスを提供するレイヤーとなることを目指しており、合成開口レーダーなど高負荷センサーの処理オフロード需要を見込んでいます。米軍のミサイル防衛向け衛星にも宇宙対空レーザーリンクをデモ済みです。

提携先のSophia Spaceは、大規模宇宙データセンターの課題であるプロセッサの放熱問題を受動冷却で解決する技術を開発中です。今回の提携ではKepler衛星上に独自OSをアップロードし、2機の衛星にまたがる6基のGPUでの起動・設定を軌道上で初めて試みます。2027年末の自社衛星打ち上げに向けたリスク低減が狙いです。

SpaceXやBlue Originが構想する大規模宇宙データセンターの実現は2030年代とされる中、Keplerは訓練よりも推論ワークロードに特化した分散型GPUアーキテクチャで差別化を図ります。Mitry氏は「キロワット級の消費電力で稼働率10%のGPUより、常時100%稼働する分散GPUの方が有用」と述べています。米国では地上データセンター建設を禁止する自治体も出始めており、宇宙計算への関心が高まる背景となっています。